東京エレクトロンデバイス(以下、TED)は、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様のニーズに応えて設計受託や自社ブランド商品を提供する「開発ビジネス」の二つのビジネスを有する技術商社です。 「商社ビジネス」の中のCN事業(Computer Network事業)ではお客様のビジネスを支えるITソリューションを担い、製品の導入・構築からサポートまでを一貫して提供します。
CN事業の強みである「発掘力」「技術・サポート力」「品質力」で、お客様が求める最先端技術を「高品質」でお届けします。
私たちは、お客様のビジネスを支えるIT環境のあらゆる課題に対して最適な提案かつ戦略的な構築を支援できるよう、最新テクノロジーを常に調査し、世界の最先端技術の発掘に努めています。
TEDでは、セキュリティ、クラウドインフラ、ネットワーク・ストレージ製品からAIプラットフォームまでの販売・構築・技術サポートをご提供しています。
セキュリティ
DDoS攻撃やハッキングなど、高度化するサイバー攻撃対策やセキュリティ対策の提案
ネットワーク
ハイスピードかつ信頼性の高いネットワーク環境の構築、効率的な運用管理の支援
ストレージ
プライマリ/バックアップ、容量重視/パフォーマンス重視などお客様環境に合わせたストレージの提案
AI
ディープラーニングや機械学習などに必要なAIプラットフォームの提案
クラウド
管理性・運用性・可用性が高く、スケーラブルなクラウド環境の構築
製品にはライフサイクルがあり、新しい製品が世に出た場合にはその市場を獲得するために越えなければならない1線「キャズム」という深い溝があります。
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キャズムを超えるためには、製品・サービスを「目新しい」モノから「安心」して使用できるモノに昇華させる必要があります。東京エレクトロンデバイスでは、ご紹介する製品および技術を高品質で提供し、信頼・安心をご提供できるように力を入れています。
お客様に安心してご利用いただくため、導入前の企画・設計支援から導入後の運用・保守サポートまで、ご要望に応じて柔軟にカスタマイズしたサービス(TEDインテグレーション)をご提供します。
高い技術力と蓄積されたノウハウをもってお客様個々のシステムを構築、そして安定したシステム運用のため確かなサポート提供を常日頃から心がけております。
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導入支援(企画・設計・導入)
例:お客様のニーズに合わせた企画、事前検証(有償・無償PoC)、構築支援 など
お客様のご要望を体系化したメニューを提供し、ライフスタイルを支援します。
TEDのラボルームには最新鋭のネットワーク・ストレージ・サーバー・セキュリティ製品を取り揃えております。そこでは、弊社エンジニアがお客様のシステム導入前のPoC(Proof of Concept=概念実証)、新製品や既存製品の新バージョンの検証、お客様のシステムサポートのための検証を行うなど日々技術力を蓄積しております。
アフターサービス(運用・保守)
運用中の障害発生時に技術のエキスパートが対応し、複数の製品をトータルでサポートします。
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プラスαの運用支援をご希望のお客様へ(SOC・NOC)
お客様のIT環境を内外のリスクから守るために、SOC(セキュリティオペレーションセンター)とNOC(ネットワークオペレーションセンター)の受託サービスを提供しています。システム・ログの監視分析、インシデント対応、専門家による運用支援やリスクアセスメントなど、高度なセキュリティサービスを提供しています。
~2分でわかるTED-SOC~
弊社ではセキュリティ専任部隊として”サイバーセキュリティチーム”を設置しております。昨今、システムはサイバー攻撃やマルウェア、情報漏えいなど様々な脅威にさらされています。弊社ではセキュリティエンジニアをひとつのチームに集め、特にアメリカはシリコンバレーの最新動向や現地駐在員からの最新の情報をもとに日々レベルアップに努めています。
弊社は、製品の品質確保のため、出荷アイテムの全数検査を行っています。製品を取引ベンダーから取り寄せるだけではなく、取引ベンダーの生産工場から全て弊社にある検査場に搬入し、全数を熟練したエンジニアによって納入前に徹底した受入・出荷検査を実施することで、お客様に安心と信頼を届けています。
この検査の中にはOSやSWのアップデートなどお客様が要求する仕様にあわせて検査する場合にも対応しています。さらにお客様への販売データは全てDB化しており、過去の障害に於ける傾向や特徴、対応措置などが一見してわかる仕組みを取り入れ、そのDBから得られる情報を受入・出荷検査にまた生かすようなサイクルで対応しています。
また、取引ベンダーと定期的に打合せを行うことで取引ベンダーの品質担当者と信頼関係を構築していき、受入検査や出荷検査で何かしらの事象が発生した場合、直接ベンダーの品質担当者に情報を伝える事で早急に対応策を講じることが可能となっています。
この様な取り組みに加え、10年以上蓄積したノウハウにより製品品質を維持・向上させて行ける事が強みです。